2016年第15週の定点当たり報告数は5.06（患者報告数25,007人）となり、前週の定点当たり報告数7.02よりも減少した。都道府県別では秋田県（15.13）、岩手県（13.67）、青森県（13.65）、新潟県（13.38）、山形県（10.83）、福島県（10.34）、福井県（10.19）、長野県（9.47）、鹿児島県（9.28）、沖縄県（9.21）の順となっており、４県で前週の報告数よりも増加がみられ、43都道府県で前週の報告数よりも減少がみられた。
　全国の保健所地域で警報レベルを超えているのは52箇所（19道県）であり、注意報レベルを超えている保健所地域は20箇所（12都道県）であった。
　定点医療機関からの報告をもとに、定点以外を含む全国の医療機関をこの1週間に受診した患者数を推計すると約26万人（95%信頼区間：23〜28万人）となり、前週の推計値（約39万人）よりも減少した。年齢別では、5〜9歳が約5万人、0〜4歳が約4万人、10〜14歳、30代、40代がそれぞれ約3万人、15〜19歳、20代、50代、60代、70歳以上がそれぞれ約2万人の順となっている。また、2015年第36週以降これまでの累積の推計受診者数は約1,567万人となった。
　基幹定点からのインフルエンザ患者の入院報告数は254例であり、前週（354例）から減少した。46都道府県から報告があり、年齢別では0歳（10例）、1〜9歳（91例）、10代（13例）、20代（1例）、30代（7例）、40代（2例）、50代（10例）、60代（17例）、70代（38例）、80歳以上（65例）であった。
　国内のインフルエンザウイルスの検出状況をみると、直近の5週間（2016年第11週〜2016年第15週）ではB型の検出割合が最も多く、次いでAH1pdm09、AH3亜型の順であった。
　詳細は国立感染症研究所ホームページ（http://www.nih.go.jp/niid/ja/flu-map.html）を参照されたい。