2016年第14週の定点当たり報告数は7.02（患者報告数34,672人）となり、前週の定点当たり報告数11.20よりも減少した。都道府県別では福井県（15.44）、新潟県（14.51）、鹿児島県（13.00）、青森県（12.66）、秋田県（12.44）、岩手県（12.06）、愛媛県（11.98）、石川県（11.19）、宮城県（10.92）、高知県（10.79）の順となっており、全47都道府県で前週の報告数よりも減少がみられた。
　全国の保健所地域で警報レベルを超えているのは113箇所（31道府県）であり、注意報レベルを超えている保健所地域は16箇所（11府県）であった。
　定点医療機関からの報告をもとに、定点以外を含む全国の医療機関をこの1週間に受診した患者数を推計すると約39万人（95%信頼区間：35〜43万人）となり、前週の推計値（約62万人）よりも減少した。年齢別では、5〜9歳が約6万人、0〜4歳、30代、40代がそれぞれ約5万人、50代が約4万人、10〜14歳、20代、60代、70歳以上がそれぞれ約3万人、15〜19歳が約2万人の順となっている。また、2015年第36週以降これまでの累積の推計受診者数は約1,541万人となった。
　基幹定点からのインフルエンザ患者の入院報告数は351例であり、前週（490例）から減少した。46都道府県から報告があり、年齢別では0歳（24例）、1〜9歳（98例）、10代（14例）、20代（7例）、30代（5例）、40代（7例）、50代（12例）、60代（42例）、70代（52例）、80歳以上（90例）であった。
　国内のインフルエンザウイルスの検出状況をみると、直近の5週間（2016年第10週〜2016年第14週）ではB型の検出割合が最も多く、次いでAH1pdm09、AH3亜型の順であった。
　詳細は国立感染症研究所ホームページ（http://www.nih.go.jp/niid/ja/flu-map.html）を参照されたい。