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2015年 第09週 (2月23日〜3月1日) 2015年3月4日現在
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2015年第9週の定点当たり報告数は5.88(患者報告数29,059)となり、第4週の定点当たり報告数39.42をピークとして5週連続で減少した。 都道府県別では高知県(14.15)、福井県(10.81)、新潟県(10.38)、大分県(9.50)、岩手県(9.48)、秋田県(9.48)、北海道(9.39)、沖縄県(8.48)の順となっており、全47都道府県で前週の報告数よりも減少がみられた。 全国の保健所地域で警報レベルを超えているのは63箇所(1道 25県)であり、注意報レベルを超えている保健所地域は19箇所(1道1府10県)であった。 定点医療機関からの報告をもとに、定点以外を含む全国の医療機関を、この1週間に受診した患者数を推計すると約30万人(95%信頼区間:27〜34万人)となり、前週の推計値(約42万人)より減少した。年齢別では、5〜9歳が約6万人、10〜14歳が約4万人、0〜4歳、30代、40代、70歳以上がそれぞれ約3万人、15〜19歳、20代、50代、60代がそれぞれ約2万人となっている。また、2014年第36週以降これまでの累積の推計受診者数は約1,374万人となった。 基幹定点からのインフルエンザ患者の入院報告数は313例であり、第8週(402例)より減少した。1道1都2府40県から報告があり、年齢別では0歳(15例)、1〜9歳(58例)、10代(7例)、20代(3例)、30代(4例)、40代(5例)、50代(12例)、60代(28例)、70代(51例)、80歳以上(130例)であった。 国内のインフルエンザウイルスの検出状況をみると、直近の5週間(2015年第5週〜2015年第9週)ではAH3亜型の検出割合が最も多く、次いでB型、AH1pdm09の順となっている。 詳細は国立感染症研究所ホームページ(http://www.nih.go.jp/niid/ja/flu-map.html)を参照されたい。
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1) 各都道府県を拡大する。
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2)保健所数の推移グラフを表示する。
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3) 保健所マップを見る。
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警報・注意報は、地域を管轄する保健所単位で発生する仕組みになっています。
警報レベルを超えている保健所がある都道府県は
赤色3段階
で、同様に注意報レベルを超えている保健所のある都道府県は
黄色3段階
で表示されています。各都道府県の保健所の数、および注意報・警報の出ている保健所の数は該当する都道府県をクリックしてご覧下さい。
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